関東ＵＨＦコンの直前に駆け込みで（あまり意味がないｗ）変更申請を出していたのが本日11/28に審査終了しました。
この１年半あんまり申請類してなかったので、久しぶりの変更申請です。
これにともない、デジタルモード申請のまとめ（暫定版）内にリンクを張ってある諸元関係の資料を、現時点での私のところの最新版に差し替えました。JT65/JT9/FT8は入っていますがその他のWSJT-Xでの追加モードは入れてません。またJTDXのT10もおそらく運用の機会が無さそうなのでまだ入れていません。
この年末年始は、ＧＷにつづいて少々FreeDVの実験をしようと思っています。
今回は移動する局しない局の両方にFT8を追加し、また10月に購入して開梱もしてなかったVX-8Dの追加の申請をしました。
FT8は先月のCQ誌に一度掲載された後、今月号で微修正がありましたが、それを記載です。
神奈川にいるぶんにはFT8を使うことがなさそうだったのでついつい怠惰に放置してましたが、年末年始は3シーズンぶりに8エリアで過ごせそうなのでなんとか間に合ってくれるといいな。
その他記載の微修正を入れましたので、そのうちこのブログに上げてあるサンプルを更新します。
VX-8Dは6m FMに出られる唯一のハンディ機として残っていたのがディスコンとの話を読み、先月慌てて購入したのですが、6mはシーズンオフだし、まあもっと後でもいいやと放置しており、箱も開けてなかったのです(汗
その他近況的に。
VX-8Dの出力が50mW(17dBm)まで絞れるようなので、10m FMに出られるトランズバーターを考案中です。半導体を中心に部品集めに入ってます。来年のEsシーズン前になんとかしたいです。
関連してID51から10m FMのも考えてます。
他に先日譲っていただいたオーディオ用のパワーTRをファイナルにして475kHzに出るトランズバーターも検討中です。
最近風邪が流行ってますよね。先月はそれでダウンしたりリカバーで休出してりしてたら無線どころではなくなってしまいました。明日の東京UHFはどっかから出ます…外寒そうだなー
そろそろFT8の申請と先日買ってきたVX-8Dの申請を出さねばと考えております。このところ土日休出とかで、帰宅したらやる気ゼロモード。いかんですね。
さて附属装置をつなぐと一括記載コード(4VFとか2HAとかいうやつです)に含まれないものは、たとえばFreeDVのG1E/G7Wのような型式のものは個別追加になります。一括記載コードに含まれる場合は一括記載コードが変わるようです。
先日twitterの方で高校生の申請マニア（？）の子とやりとりしていましたら、FMハンディ機で3xA指定を取るみたいな話になって、確かに調べてみるとそうなるか…というケースがありました。
hamlife.jpの2013年頃の記事『＜特別寄稿＞一定の条件を満たせば、無線機の取り替えや増設は「届け」で済ませられる！』(http://www.hamlife.jp/2013/12/20/bwtlab-kikou/)がありますが、必ずしもそうならないケースがあるようなので（といいつつ、私も当局の中の人ではありませんから、これまでの経験やらいただいたコメントなどの情報からの推定になります）、知っている範囲の事を記載します。
一般に、審査が発生するものが申請、審査が発生しないものが届、という認識だと思います。軽微な変更であれば「届」というのは間違っていません。
何度か北海道総通の担当官の方と自分の手続きで電話で話した際に、こちらは「届け」のつもりで提出した「変更申請・届」(附属装置の追加)が「申請」として言及されていることに気づいていました。
自分自身は、再開局後は北海道総通以外に申請をしたことがないので、他エリアのお話を直接聞いたことはないのですが、変更申請・届けに関しては、総通によって運用が多少違っているということを、このブログへのコメントや、twitterなどからの情報で知りました。
私がお世話になっている北海道総通では、指定事項などに変更がない「変更申請・届」でも、提出すると日付が異なる免許状が新たに発給されます。
伝え聞くところによると、他に関東(1エリア)でも同様らしいです。
一方、これも伝え聞くところによると、中国(4エリア)・東北(7エリア)では、記載事項に変更がない場合は新たな免許状の発給はなく、新たな内容に関しての通知文が送付されてくるらしいです（伝聞形）。
どうやら、免許状が新たに発給される＝申請扱いという運用らしいのです。
上記の8エリア・１エリアのような運用をしている総通の管轄地域では、新しい免許状が出るまでは、変更後の状態での運用は認められない、という見解ではないかと思われます。つまり電子申請での「到達」や郵送での「投函」ではなく、審査終了または免許状の受領が必要と言われる可能性がある、ということです。
正確なところは、管轄の総通に相談されるのが一番確実です。最近は電話でも、あるいはウェブ経由の相談室などでも回答をいただけるようですから、大昔の「電監」の頃に比べて、怖さが減ったと思いますhi. もっともこちらも年齢が結構高くなっていますから、若い担当官の方だとそれなりに丁寧な口調でお話しいただけるということなのかもしれません。
私のブログを観に来てくださる方には、デジタルモードを始める為の情報収集をされている方が多いようですので、変更申請（届）は避けられない手続きと思います。どの時点から変更で追加したデジタルモードで運用してよいか」については、管轄の総通に念のために一度相談されると良いでしょう。
一番安全な回答（つまり、どの総通でも大丈夫な回答）としては、少なくとも「審査終了」になってから、新しいモードでオンエアしましょう、ということになりますね。
質問はこちらのエントリーに書いてあります。
475kHz帯の変更申請について北海道総通に質問してみました
前提条件は1. 20W以下のすでに免許を受けている送信機に20W以下のトランスバーターを付加装置として繋ぐ、2. 実効等方輻射電力はアンテナの形式などから1W以下を満たしている、3. 200m内の民家云々の要件も満たしている、の３つを全てクリアしている場合です。
いただいた回答メールから転記します。あくまでも北海道総通からいただいた回答ですので他の総通では話が違う場合もあるかもしれないことを前置きしておきます。
・上記のような場合、変更申請後に試験電波発射の許可を得て試験成績書を提出した後、当局や事業者による点検などの変更後の検査はございますか？また、もし検査が発生する場合の手数料等は通常の落成検査と同じでしょうか？
⇒既設送信機にトランスバータ接続（２０ｗ以下）のため、検査不要です。
・北海道総通管轄内で、2017/02/12現在検索出来る範囲では、475kHz帯の指定は4局(札幌で3局、音更で1局)が受けているようですが、475kHz帯の運用が公共の場所で認められたケースがある場合、その運用地についての情報をご開示いただくことは可能でしょうか？
（たとえば、○○川流域で○○郡○○町のｘｘ公園に隣接する地域、等）
⇒当方から運用場所の内容、住所等は公表しておりません。
住所と運用場所が異なる場合、運用場所での運用が可能な旨の証明書等、資料の提出を求めます。
具体的には、運用場所が自己所有地の場合は、自己所有を証明する書類。
自己所有地以外の場合は、運用可能な証明書、許可証、承諾を得ている旨の文書などが該当します。
・北海道総通管轄の移動する局の免許(例JH8JNF)で、国内の北海道総通の管轄外地域（例えば関東総通管轄の地域）での運用を行いたい場合、手続き的には、北海道総通に申請後、総通間で運用地の確認や依頼による検査等が行われるのでしょうか？
⇒検査は不要です。
４７５ＫＨｚの運用は、その運用場所が北海道外の場合、北海道総合通信局にて管轄局と連絡を取り、運用場所の確認等の対応を行います。
とのことでした。
等価等方輻射電力(EIRP)が1W以下（アンテナの形式や出力は例えば下記のPDF記載の内容を満たす）、200m以内に民家がないか、全ての民家の同意が得られていること、などの条件がついている475kHz帯。
http://www.tele.soumu.go.jp/resource/j/material/pdf/135and475tai.pdf
北海道総通の管轄で免許を受けている局は4局いらっしゃいました。
手続き的にどうなってるんだろうと思ったのでホームページから質問。
低周波発信機にスピーカーつけたもので音響信号を発生して、音響的に結合したマイクに入力ということになり、音響結合した付属装置という扱いになると思います。
多分ですね、バックグラウンドとして入っているという弁解がどこまで通るかによると思うんですよ。
情報の伝達をしたりましてや交信したりすると付属装置であると認定されるでしょう。
手続き的にはそんなに面倒ではないので申請してからやった方がいいです。
あ、A2A/F2Aは免許になるバンドが限られてたと思います。
